ワーク・ライフ・バランスの充実が叫ばれて久しい。クラウドコンピューティング等、先端的情報技術の普及が進めば、特にソフトウエア開発をはじめとする多様な業務に関して、ワークスタイルが大きく変化する可能性がある。一方、岐阜県東濃地区は、豊かな里山の景観が広がり、将来リニア新幹線の停車駅が設置された際、情報サービス産業分野をはじめとした分野に対する、優れた遠隔地オフィスを提供できる可能性がある。
そこで、2030年ごろの職・住環境に関する技術未来予測調査を実施し、特に里山を利用した分散型オフィスのモデルを描きたい。手法としては、筆者が文部科学省科学技術政策研究所において開発した「複数手法統合型予測調査法」を適用させる。地域のニーズ調査、業界のニーズ調査、技術動向調査の上に、地元行政、地元産業界有識者、法政大学研究者等によるワークショップの開催を通じて行う。

筆者が文部科学省科学技術政策研究所において開発した「複数手法統合型予測調査法」を適用させて、リニア新幹線開通後、2030年ごろ，情報技術とそれを活用した遠隔地オフィス、遠隔教育等の未来予測調査を実施する。予測調査は、ネットによるデルファイ法アンケート調査および有識者によるシンポジウムの開催を通じて行う。これらの予測結果のイラスト等による広報活動を行い、市民の参加を促し「未来を創る」ことに参加する若者のネットワークを形成する。